USBフラッシュメモリやSDカードなど、手頃な価格で入手できる外部デバイスが家電量販店などで販売されています。
その容量も1GBや2GBなどの容量の少ないものから256GBや512GBなど大容量のものまで幅広くあり、近年では1TBや2TBなどのハードディスク並みの容量の製品までさまざまなモデルが販売されるようになりました。
これらのデバイスはサイズがコンパクトで大容量のデータを扱うことが可能で、利便性が高いことから企業では主管業務などで利用されていますが、便利である反面、取り扱い情報漏洩の規模や被害額は年々大きくなる傾向にあり、紛失や盗難のリスクも高くなってきているのが現状です。
そのためこれらのデバイスを、いつ・誰が・どこで使用したかを把握し管理・運用することが必要となっています。
デバイス制御とは、パソコンやサーバーからデータを持ち出せるデバイスを制御して不正コピーによる情報漏洩を防止する仕組みで、パソコンごと・デバイスごとの詳細な条件で限定的に利用を制御できるため、利便性を損なうことなくセキュリティを保てることが特徴です。
また、デバイス制御の仕組みによっては、インターネットを介したファイルのコピーや送信の制御も可能で、個人情報や情報資産などの不正持ち出しや盗難・紛失による情報漏洩も防止できます。
デバイス制御を導入するためにはソリューションベンダーに依頼するのが一般的ですが、導入から運用まで全てサポートしてもらえる一方で、費用が高額になってしまうことから導入にブレーキをかけてしまう企業も少なくありません。
そこで、高額になりがちなデバイス制御を安価に導入するには「専用ソフトウェア」がおすすめです。
その特徴は簡単に利用できるソフトウェアであるため、年間保守料やサポート費用が不要となることです。
制御したい端末数によってライセンスを購入する仕組みであるため、企業の規模や使用端末数に応じた費用のみでセキュリティを強化できます。
ソフト購入後にライセンス追加購入できるため、企業規模の拡大にも対応することが可能です。
直感で設定できることから専用管理者の必要もなく、使用を許可するストレージを制限したり読み取り専用設定をしたりすることができます。
手間をかけずに簡単に情報漏えい対策をしたい場合や、複数の拠点に制御対象デバイスがある場合に特におすすめです。
数多くのデバイス制御ソフトがありますが、その多くはトライアル期間を設けているため30日程度無料で利用できるようになっています。