デバイス制御について学ぼう
今では情報が会社の最も重要な資産と言っても過言ではないでしょう。
うまく使うことで大きな効果を期待できますが、万が一漏洩した場合には、大きな損害につながる恐れもあります。
形のないものなので、持ち運ばれても見つけることが困難で、大事に保管しすぎると使いにくくなって業務効率が低下することもあります。
デバイス制御をしっかり行うことで、業務効率を下げることなくセキュリティー環境を適切に維持す流ことが可能です。
デバイス制御で社内の大事な情報を守る!|実施することで得られる効果
情報の管理と言うと、読み取り専用や階層ごとのアクセス権の管理などが思い浮かびます。
パソコンが数台しかない、扱うデータも限られている環境ならそれでも十分かもしれません。
従業員数が増えて、多くのパソコンを使うようになったり、外出先でもいろいろなデータを扱う機会が増えると、タブレットなどを利用するようになります。
このように管理対象が一気に増えて、個別の対応が難しくなったら、デバイス制御のソフトなどを導入して効率よく管理しないとうまくいきません。
デバイス制御とは、データのアクセス権はもちろんのこと、ネットワークのアクセス先の制限や接続するデバイスの監視などが該当します。
つまりデータがやりとりされる環境すべてが監視対象ということです。
持ち出せない、勝手に入れられないなどのルールを徹底するために導入されることもあります。
導入にあたっては、デバイス制御に全てを任せるのではなく、十分な理解を得るために従業員への教育も必要です。
情報の漏洩は、会社にとって大きな損害です。
接続するデバイス制御によってかなりのリスクを低減することが可能ですが、それだけでは十分な効果が期待できません。
それに追加して、データの移動のログを記録することが重要です。
データの動きが記録されることで、不適切な扱いが減って、安全性が高く維持できるようになります。
また、不要な時間を減らすことができるので、業務効率を上げる効果も期待できます。
デバイス制御にはいろいろな方法がありますが、すべてが必要と言うわけではありません。
あまり多くの制限をかけるとかえって業務効率を下げる恐れがあります。
情報のレベルに応じて必要な制限を決めておくことが重要です。
機能が豊富なソフトでは、コストが高くなってしまいます。
使わない機能は排除して、必要最小限にすることも選択時の重要なポイントとなります。
利便性を下げず、リスクを低減することができなければ意味がありません。
内部不正対策にも効果!業務用で一元管理するデバイス制御
サイバー攻撃による様々な被害が報告されているため、どうしても外からの攻撃に目を向けがちですが、内部不正リスクへの対応も検討する必要があります。
外部からのサイバー攻撃と内部不正に対する対策となるのが、デバイス制御です。
2つの脅威を抑止するセキュリティソリューションとして採用されており、業務用に使用する全デバイスの一元管理により、リスクを軽減することができます。
デバイス制御の基本的な対策となっているのが、セキュリティリスク分析です。
使用するデバイスに応じた脅威の判断、脆弱性を把握した上でリスク評価を下します。
また使用するデバイスの初期設定と更新、パッチの適用などを遠隔から行う自動化やリモート管理、wi-fiやBluetoothなど通信方法に応じた認証手続きや暗号化が含まれます。
加えてデバイスがウィルスやマルウェアに感染した際の異常な動作の監視と検知、早期発見からのデバイス制御も重要なポイントです。
この他にも使用するデバイスのOSのアプデ管理、業務用に必要なアプリケーションの決定とその他のアプリケーションの利用の制限、usbメモリやsdカード、HDDなどの外部記憶装置の接続禁止・許可、遠隔操作でデバイスの使用を制限するリモートロックとデータを消去するワイプなど多彩です。
デバイス制御では主に技術・組織・人の3つにおいて対応策を講じなければなりません。
技術面でやるべきことが、使用するハードウェアとソフトウェアの設定であり、主にファイアウォールやVPN、クラウドの利用やアンチウィルスやウエア、暗号化と認証なども含まれます。
加えて機密情報用やウェブ閲覧などの目的やデバイスごとのネットワークの分離も行います。
制御デバイスには組織面における対応も求められます。
セキュリティ部門を創設だけでなく方針・手順基準の整備により、役割分担を行います。
セキュリティポリシーやガイドラインに加えた監督やレビュー、異常を検知した際の対応と復旧も重要です。
最後に人に対する対応策も講じておきましょう。
セキュリティ部門のトレーニングに加えて、ネットワークを利用する全てのスタッフへの基本的な教育により、サイバー攻撃のきっかけとなりえる不審なメールやリスクあるウェブサイト閲覧への注意喚起、内部不正と判断される可能性のある操作やご操作をした時の対応も含まれます。
デバイス制御は、外部からのサイバー攻撃に加えて、情報漏洩や機密情報の持ち出しなどの内部不正リスクにも備えるのに適しており、遠隔操作にてデバイスをロックと保存するすべてのデータを削除するワイプにより、企業の大切なリソースを守ります。
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